カテゴリー：実証試験
実施年度：2016～2019年度
実施：営農支援センター 営農支援推進課・営農技術課、旭川支所営農支援室、施設資材部資材課
対象JA：全道一円
協力関係機関：道総研 花・野菜技術センター、上川農業改良普及センター、JA全農生産資材部

POINT
●「うぃずOne」を用いたミニ・大玉トマトの6月定植作型の栽培法を確立
●「うぃずOne」で水稲育苗ハウスを有効利用 ～ 1戸当たり49～82万円所得増に

この記事は2021年2月1日に掲載された情報となります。

水稲育苗ハウスの有効活用と「うぃずOne」

道内の土耕栽培による施設園芸では、連作による塩類集積や土壌病害の発生が問題視されています。また、水稲育苗後のハウスは、残留農薬の懸念から後作に使用されていないケースが多い状況です。これらの課題を解決する方法として隔離床（かくりどこ）栽培システムは有効と考えられました。

そこで、JA全農が開発した簡易な隔離床養液栽培システム「うぃずOne」（図1 アグリポート 19号掲載）を用いたミニトマトと大玉トマトの6月定植の作型における栽培法の確立を、北海道立総合研究機構（道総研）と2016年から2018年の3年間にかけて共同研究として取り組みました。

栽培法を確立

ミニトマトは道総研、大玉トマトはホクレンがそれぞれ6月定植における栽培法の開発を担当しました。

その結果、2018年に生育期や仕立て法ごとの給液管理などを示した栽培法を確立し、北海道指導参考事項の認定を得ることができました（表1・2に一部抜粋）。

現地でも確かな手ごたえ

生産者圃場でも効果を確認しました。JA上川中央では、導入当初の2016年から2018年にかけてミニトマトで試験を実施。2016年の収量は3294〜3745kg/10aを記録しました。定植が6月と遅いうえ、気温が低く栽培期間が短い地域であることを考えると良好な結果と思われます。生産者からは、「稲刈りと作業が競合する時期があるが、タイマー潅水のため栽培管理の負担が減りました。育苗ハウスを有効活用できるし、残留農薬の心配がないので満足しています」との感想が聞かれました。

セミナーなどで技術を紹介

この技術を多くの方に知ってもらうため、2019年に、生産者・JAを対象としたセミナーを道総研 花・野菜技術センターで開催し、うぃずOneのシステム、機能や優良事例などを紹介しました。

また、導入している水稲生産者である愛別町の伊藤さんへの聞き取りをもとに水稲とミニトマトの作業分散について見える化（アグリポート23号掲載）。伊藤さんは「家族経営の2人で作業する場合、140坪ハウス1棟なら作業分散は可能です」と話してくれました。

導入状況と経済性効果

道内では、2019年までで生産者28件・計61棟のハウスに導入されています。品目別では大玉トマト（生食用・加工原料用）が約6割、ミニトマトが約3割となっており、この2品目で大半を占めています。地域別では、水稲作付地域で特に増加。上川管内が全体の約8割を占めていますが、2020年に入ってからは渡島・空知管内でも導入が進みつつあります。

また、経済性効果を見るためにアンケート調査を実施。従来活用されていなかった水稲育苗後のハウスでうぃずOneによるトマト類の栽培を行った場合を対象として試算しました。その結果から、1戸当たりの一年間の所得はミニトマト、加工原料用トマトそれぞれでおよそ82万円、49万円（10a当たりでは215万円、79万円）向上したと考えられました（助成金含む）。

今後も、より多くの方に使っていただけるよう、品目や作型拡大なども検討していきます